栄太郎は、失効したものの、日本ファイナンシャルプランナーズ協会のＡＦＰ（ＦＰ中級）を取得しました。
今まで保険について、色々とお伝えしてきましたが、必要保障額の計算についてお伝えします。
ここでは、エクセルで加減算が出来るレベルの知識が前提です。
細かい数値については、
子供の学費はいくらかかるのか？ - トクする！栄太郎のブログ
公的年金は万一の場合どこまであてに出来るのか？ - トクする！栄太郎のブログ
を参照ください。
まず、次のサンプルのような表を作る必要があります。
まず、家計を支えている大黒柱の年齢、配偶者の年齢、子供の年齢を並べます。
上の表で最初の４列がそれにあたります。
次に残された家族が、年間いくらあれば生きていけるかを各年、並べます。ここでは生活費の列になります。上記の例では２００万円としています。この数値は持ち家か賃貸かによって大幅に変わると思います。
次に、子供の年齢ごとに年間いくらかかるかを予測して記入します。
上記の例では大雑把に、
保育園に行く前→１０万円
保育園児は→３０万円
小学生→２０万円
中学生→３０万円
高校生→４０万円
大学生→１２０万円
としてあります。これは当然、公立学校に行くか私立学校に行くかで異なりますので、皆さんの自由です。この例は比較的楽観的に見積もってあります。
生活費と子供の費用（学費）で年間の費用合計が出ます。これが「費用合計」の欄です。（黄色）
一方で、収入もあります。
子供が保育園に行く前は手が放せないと思いますが、それ以降は年間１５０万円は稼ぐと仮定しています。
遺族厚生年金も入ります。
詳しくは、
遺族厚生年金（受給要件・支給開始時期・計算方法）｜日本年金機構
を見て計算いただければよいのですが、平均的なサラリーマンなら、この表からそのまま数字を持っていっても大差ありません。１８歳未満の子供が一人なら約１３８万円、二人なら約１６０万円としてあります。国民年金なら１００万円と１２２万円です。
その他、老齢年金については、私の勉強不足もあり、いい加減な数値になっています。どちらにせよ数十年先の厚生年金はあまり当てにしてはいけませんと言う意味を込めて辛く見積もってあります。
妻の収入と年金の収入を合わせたものが収入合計の欄（緑色）です。
そして「収入合計」から「費用合計」を引いたものが「単年過不足」になります。
この「単年過不足」を夫年齢８３歳のところから積み上げていったもの（過不足の積上げとしていますが）必要保障額です。
ここでの計算のミソは、
・単年ごとに収入と支出を明確にし収支を計算すること。
・単年の収支を未来から現在に積み上げること。
です。このセオリーを守るなら、子供が結婚する際の資金援助等を計算に組み込むことも可能です。
現時点でまだ生まれていない第２子を計算しているので夫年齢４８歳くらいにピークが出来ていますが、基本、このグラフで右上がりの部分は貯金できているという状況なので、ここを無視して、晩年（後ろ）から４８歳くらいを結んで、その延長線が必要保障額としても良いです。（下図）
そうすると、現時点での必要保障額は３０００万円～４５００万円ということになります。
このように、必要保障額の算定の根拠を自分で一つずつ押さえていけば納得の出来る必要保障額のグラフになります。
これは、これからの自分のお金の出入りを予測するのに良い方法です。少し変えれば自分の必要な老後資金の計算も出来ます。
他人任せでは、なんか騙されているっていう感覚も残りますが、自分でやれば大納得できます。
ただ、この計算方法にも弱点があって、インフレ、デフレは計算に入っていません。
当然のことながら、直近５年くらいの傾向は予想も出来そうですが、上記のように５０年以上のスパンにわたり予測するのは困難を極めます。そういう弱点は知った上でご活用ください。
それでも、Webで行う保険会社の見積もりよりもよっぽどきめ細かい見積もりになります。
出来れば、この方法を拡散ください。
ここまで読んでいただき、ありがとうございます。
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